「情報共有をどのような手段(ツール・・・以下「ツール」と表記)で行っていますか?」と聞かれた時、皆さんはどう答えますか?
一口に情報共有といっても、共有される情報の内容は、連絡事項・スケジュール・ワークフロー・会議・過去のプロジェクト情報など多岐に渡ります。したがって、ツールを問われても様々な答えが返ってくるでしょう。
一般的に情報共有で用いられるツールには以下のものがあります。
【例】
・ メール
・ 情報共有ツール群(BBS、SNS、グループウェア)
・ 電話・口頭
・ 会議(TV会議、Web会議)
これらのツールは、目的・時間・対象・手間・コストを鑑みて選択されます。
「メール」や「情報共有ツール群(BBS、SNS、グループウェア)」は、相手との時間調整が不要、情報が蓄積可能(注釈1)、1対多の情報共有が容易、などの点に利点があります。
一方、「電話・口頭」や「会議(TV会議、Web会議)」は、リアルタイム性の要求、コミュニケーションロスの防止、迅速な意思決定の補助、などの点に利点があります。
各ツールの利点を考慮し、状況と共有すべき内容に適した方法を選択することで効果的な情報共有を図ることができます。
さて、情報を上手く共有し、効果的に活用するためにはどうしたらよいでしょうか?
それには情報を蓄積し共有できる環境が必要になります。
代表的なものとしてグループウェアが挙げられます。グループウェアは大変便利で、予め色々な機能が備わっています。自分達に必要な機能だけを選び、ちょっとした設定をするだけですぐに使用することができます。最近ではASPでサービスを提供している企業もたくさんあります。
では、環境が整い、利用が開始されたらそれで終わりでしょうか?
やはりそれだけでは不十分です。
グループウェアはあくまで情報共有を図るためのツールにすぎず、その導入により、どのような効果が得られたかが重要です。そのためには、効果を測る活動、そして改善していく活動が必要です。
つまり、ツールの導入で、どのような効果が得られたのかという投資対効果を定量的・定性的にモニタリングし、PDCAに繋げる活動が重要になるのです。
定量的・定性的な効果を判断するためのメトリクス(指標)定義まで出来ている企業は多々ありますが、モニタリングと分析を行い、改善活動にまでつなげられている企業は決して多くありません。
ツールの導入が、「誰のため、何のため」なのかを根底に計画をたて、導入効果としてその計画を実現することが、組織や個人にメリットや共感や参加意欲をもたらします。
[グループウェアの導入効果例]
| カテゴリ | 導入効果 |
|---|---|
| Quality | 業務に関して、進捗状況や作業内容等を情報共有システムに入力することにより、関係者間に情報が公開され、相互チェックが働き、ミスやロス等の気づきが早まり、手戻り等を未然に防ぐことができた |
| ベスト・プラクティスを組織内でオープンに共有しプロジェクトマネジメントの質が向上した | |
| Communication | 懇親会や雑談の奨励など、他部門の人との交流の場が増えた |
| 社内コミュニケーションの活性化や仕事に対するモチベーションが向上した | |
| メンバーのスケジュールが把握でき、会議調整や離席対応がスムーズになった | |
| Delivery | コミュニティを通じた情報交換の活性化とそれを通じた各人のスキルがアップした |
| 必要とされるナレッジや最先端の情報をリアルタイムに交換し作業効率化が実現できた | |
| 関係者に開示した進捗状況や作業内容等を相互チェックが働き、ミスやロス等の気づきが早まり、手戻り等を未然に防ぐことができた | |
| ナレッジを集約することにより、業務上のアドバイス・気づきなどの効果がでた | |
| 他者に質問する時間(回答する時間)や調べる時間が減少した | |
| ファイルのバージョン管理を行えるので過去の経緯・背景を追うことができた | |
| 蓄積されたナレッジを新人や中途社員の教育教材に活用できた | |
| カテゴリで指定された担当者に自動的に情報が届き、短期間で的確な回答が得られた | |
| 検索機能を使うことで、欲しい情報にすぐ辿り着くことができた | |
| 会社PCを持っていない状況でも、インターネット環境さえあれば必要な情報を得ることができた | |
| Cost | ワークフローの申請処理が簡素化され担当者を削減できた |
| ワークフローによりペーパーレスが実現できた | |
| 自社開発のツールから移行したため、開発費・保守費・運用費が大幅に削減された | |
| 機能毎(メール、ワークフロー 等)に存在していたサーバーを1つに集約することができた |
注釈1:メールによる情報の蓄積は利便性や蓄積方法の点から、向き不向きの理解における個人差があります。
文責 uyama